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島根大学教育臨床総合研究 24 巻
2025-10 発行
令和6年度の基礎体験領域の取り組み
A Report on the Approaches in the Educational Support Fieldwork Area in 2024
本文ファイル
教育臨床総合研究_24_p001-028.pdf
( 1.88 MB )
内容記述
2020 年度から続いたコロナ禍により,教育支援センターの諸活動も大きな影響を受けてきたが,活動制限の規制緩和にあわせて,できる範囲で少しずつ本来の活動形態を回復させてきた.基礎体験活動の募集件数や参加学生の述べ人数は,昨年度の時点でコロナ禍前の水準まで回復しており,今年度も同程度の規模で実施することができた.その中で,対面での活動が実施できずに昨年度まで中止が続いていた「基礎体験活動合同説明会」を,令和6年4月に2019 年度以来5年ぶりに開催することになり,これによって令和6年度は必修セミナーの全てを対面で実施できた年となった.各学年を対象とした必修セミナーの運営形態については,コロナ禍以前の実施形態である一括開催に戻す案も考えたが,教育効果を高められる適切な開催規模や学生アドバイザーの確保の点から協議し,全学年一律の運営形態とするのではなく,学年によって形態を変えた実施方法とすることとした.また,令和6年度入学生からは,新しい基礎体験活動のカリキュラムが始まることになり,中でも卒業要件の時間数が800 時間に縮小されたこと,基礎体験活動において100 時間の学校体験活動が必修となったこと,が大きな変更点である.その影響もあり,令和6年度入学生はこれまでの学年と比べ,1年次で学校現場に活動に出た学生の割合が高くなっている.教育効果をより高められるようブラッシュアップしながら検討を進める1年であった.
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