本論文は、山陰地域（島根県・鳥取県）を事例として、地方・農山村における経済構造変容と農・食分野の資源循環型企業の展開を検討し、地域レベルのサーキュラーエコノミーの形成および資源循環型企業の経済的意義を試論的に明らかにすることを目的とする。本論文では、株式会社錦海化成および株式会社大正屋醤油店への聞き取り調査ならびに企業間取引データの分析を通じて、両社の事業活動と取引ネットワークを整理した。その結果、両社はいずれも未利用資源や副産物の再生利用を通じて地域内外の経済主体を結びつける重層的な取引ネットワークを形成していることを確認した。この取引ネットワークは、地域レベルのサーキュラーエコノミーの形成を支える結節的役割を果たしている。さらに、第1 次産業の縮小という構造変化に直面する地方・農山村において、農・食分野の資源循環型企業の展開は、地域側の内発的な適応の一形態として位置づけうることが示された。