山陰地域の家庭エネルギー消費実態

家庭部門の地球温暖化対策を進めるためには、小規模な地域単位のエネルギー需給の動向を分析する必要があるが、これまでの政策統計は市町村や集落単位の実態を把握してこなかった。本研究では、山陰地域の中山間地域と都市部の４ヶ所136世帯を対象に家庭のエネルギー調査を行った結果、エネルギー消費量や光熱費・ガソリン代に地域差が見られ、エネルギー燃料や用途にも違いが示された。その要因は、自動車移動の頻度・距離、暖房の燃料や使い方、オール電化住宅などの違いに求めることができる。調査世帯の住宅の多くは1977年以前に建築され、駆体の断熱性能の低さが暖房消費量を多くしていることが明らかとなった。また、家庭の光熱費・ガソリン代の総額は市町の収入の５～７％に相当し、その大部分が地域外・海外に支払われて地域富が流出していると推察される。