統合イノベーション戦略推進会議が策定した「学術論文等の即時オープンアクセスの実現に向けた基本方針」により、公的資金のうち2025年度から新たに公募を行う競争的研究費の受給者は、査読付き学術論文を電子ジャーナルに掲載した場合、学術論文及び根拠データをオープンアクセスにするか、機関リポジトリ等の情報基盤へ掲載することが義務付けられました。
2025年度以降の新規公募分の科研を使用して学術論文を発表する（した）方は、下記資料を参考のうえご対応ください。
島根大学所属研究者が使用できるAPC免除・割引情報を下記URL先にまとめております。
詳細は、島根大学附属図書館（本館）雑誌担当（jou[at]lib.shimane-u.ac.jp ※[at]）は@に置き換えてください）にご相談ください。
