来たるべき21世紀の社会を展望すると，産業界における急速な技術革新，情報化，国際化および高齢化などがますます進展し，それに伴い人々の価値観は多様化したり，社会や家庭生活の様相に大きな変化が生じるものと予測される。学校教育においても，変化する社会に対応して，教育システムとともに教育内容の改革の必要に迫られている。
　なかでも，情報化への対応に関しては，臨時教育審議会の教育改革に関する第一次から第四次までの答申によって，1．情報活用能力の育成，2．情報手段の活用による学校教育の活性化，3．情報モラルの確立，4．情報化の光と影への対応，5．情報化対応の条件整備の5つの内容が提起されている。ここで，情報活用能力（情報リテラシ）という新たな資質の育成の必要性が提言されたことは，これまでの教育のあり方を大きく変革することになると考えられる。
　以上みられるような情報化対応の国レベルの基本的な教育方針に対して，各都道府県では，どのように情報教育に取り組もうとしているのかを，地方産業教育審議会などでの情報教育に関する資料からの検討によると，いずれの都道府県でも，現時点では，情報教育を実施するための施設・設備などの教育環境は，十分とはいえないが，今後，積極的に情報教育を推進していこうとする基本方針であることが伺えた。また，各都道府県の高等学校家庭科担当指導主事を対象に行った調査3）から，家庭科担当の指導主事は，情報教育の重要性を十分認識しており，家庭科に情報教育を積極的に導入するための条件整備として，平成5年度までに，家庭科の全教員を対象に情報教育の研修が計画されていることなどを明らかにしている。
　さらに，男女必修の家庭科において，情報教育をすすめていくことは，伝統的な家庭科のあり方を見直し，変革する契機になるものと考えられる。
　そこで，本論文では，高等学校家庭科における情報教育の進め方を検討するための基礎的な資料を得ることを目的として，高校生男女を対象に，情報教育についての実態と意識を調査した。さらに，女子の一部は，家庭科においてパソコンを使った授業を受けており，併せて学習効果についても調査を行ったので，それらの結果を報告する。