タイトルヨミ | チュウガッコウ カテイカ ジュギョウ ニ オケル コウカ テキナ ジュウキョ ガクシュウ ジッシ ノ コンナン テン
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日本語以外のタイトル | The Difficulties in Performing Effective Housing Study in Junior High School Home Economics Class
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ファイル | |
言語 |
日本語
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属性 |
論文
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著者 |
田中 宏子
滋賀大学教育学部
亀崎 美苗
埼玉大学教育学部
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内容記述(抄録等) | 家庭科の住領域の現状についてまとめ、当面する課題について考察した結果、下記の点が明らかとなった。家庭科における住領域の授業時間の平均は8.2時間であったが、4時間未満のケースも存在した。家庭科の時間数削減に伴って、授業時間数の制約による学習内容の希薄化が危惧される。学習内容は、「住まいのはたらき」「室内環境」「家族と住まい」「住まいの安全」が多く、学習内容の偏りおよび未履修項目の存在も懸念される。授業で使用する教具は教科書およびワークシートが主流で、図面は平面図が活用されていた。生徒の活動は、講義を受ける、話し合い、発表が多かったが、授業時間数が多くなる程多様な学習活動が行われていた。住生活関連の研修への参加は少なかった。また、授業の教材研究は教師用指導書が多く、特に、家庭科指導歴の浅い教員層において、その傾向が顕著であった。学校内外の人や団体との相談・連携に対する教師の関心度は、現状は別として高い傾向にあった。連携相手は、企業、自治体、NPO等、連携したい授業内容は、防災関連および地域コミュニティ等、新たに盛り込まれた内容や、地域の事情によって異なる内容についての希望が多かった。明らかとなった課題は、①住領域の授業時間数確保と学習内容・学習活動をバランスよく押さえることが必要で、そのためには授業時間数が少なくとも8時間程度確保されること、②平面図を用いた効果的な授業の開発が望まれること、③学習内容の保障のためには、情報取得の手段について幅広く周知すること、参加しやすい研修の機会を設けること、扱いやすい教材の普及、学外との連携と連携を可能にする環境の整備、の4点である。
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主題 | 中学校
家庭科
住領域(住教育)
実態調査
課題
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掲載誌名 |
学校教育実践研究
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巻 | 3
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開始ページ | 17
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終了ページ | 26
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ISSN | 2434-5245
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発行日 | 2020-03-30
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NCID | AA12819551
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出版者 | 島根大学大学院教育学研究科 教育実践開発専攻
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出版者別表記 | The Program of Pedagogical Development Graduate School of Education Shimane University
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資料タイプ |
紀要論文
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ファイル形式 |
PDF
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著者版/出版社版 |
出版社版
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部局 |
大学院教育学研究科 教育実践開発専攻
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他の一覧 |