2020 年の新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、人びとの生活意識や家族実践にどのような影響をもたらしたのか。同年9 月に島根県松江市で実施した市民意識調査のデータを分析した結果、感染者数が都会に比べて少ない島根県のような地方では、高齢者であるほど、また、家族生活の変化を強く感じている人ほど、感染に対して不安をもっている人ほど、地元で家族一緒に暮らしたいという気持ちが強まる傾向が認められた。コロナ禍が地元定住志向を強めたということだが、一方でこのことは、われわれの社会が、困ったときは家族を頼りにし、家族でなんとか対処していくべきという家族主義ないしは自助をいかに強調しているかを示唆している。